太陽光発電の歴史
投稿日：2020.06.22
マイホームの窓口祇園店 溝渕です。
今回は、賛否両論ある「太陽光発電」について簡単にご説明したいと思います。
少し長くなると思いますが、お付き合いいただけると幸いです。
太陽光発電にも色々ありますが、まずは太陽光発電の歴史について解説したいと思います。
太陽光発電はいつ始まって、どのように普及したのでしょうか？
太陽光発電の歴史を紐解いていくと1839年まで、さかのぼります。
実に181年前ですね。日本で言えば江戸時代の頃です。
この頃、物質に光を当てると電気が発生する現象「光起電力効果」が発見されます。
かなり飛びますが、その後1954年にアメリカの研究者「ピアソン」が半導体を用いて電流を起こす「pn接合」を発見し、「太陽電池」の発明につながりました。
しかし発電効率の低さとコストが掛かる事から実用化には至りませんでした。
太陽光発電自体が実用化したのは1958年の事です。
実は、およそ62年前には技術として確立されていたのです。
しかし当時の太陽電池は大変高価な物だったので、「特殊な用途」でしか利用されませんでした。
「特殊な用途」とは「人工衛星への搭載」です。
当時の人工衛星「ヴァンガード1」に搭載され、その後6年間に渡り人工衛星の機能を維持するための電力を発電し続けました。
これが、世界で初めての実用化事例と言われています。
「太陽光発電」が世界の注目を集めたのは1973年以降です。
1973年と言えば「第一次オイルショック」です。
「化石燃料は枯渇エネルギー」という事が改めて認識される事になり、太陽光エネルギーが化石燃料の代替エネルギーとして国家レベルで意識される契機となったのです。
そこで日本がエネルギー問題への対策として1974年に策定したのが「サンシャイン計画」です。
これは太陽・地熱・石炭・水素の技術開発を目的としたものです。
具体的には、まだまだ高価であった太陽電池のコストダウン等が目的となっていました。
1978年には「ムーンライト計画」と呼ばれる計画が始まります。
これは省エネ技術の研究開発計画で、主に「エネルギー転換効率の向上」「未利用エネルギーの有効活用」が目的でした。
この後、社会的にCO2排出による地球温暖化が世界規模で問題視され始め、太陽光エネルギーはCO2排出を伴わない事から、環境問題にも対応できると更に注目を集めます。
そして1993年、「サンシャイン計画」「ムーンライト計画」「地球環境技術研究開発」が一体となり「ニューサンシャイン計画」が発足する事になります。
「エネルギー問題」と「環境問題」を同時解決しようとしたわけです。
この頃に、ようやく各家庭に「太陽光電池」が普及していく事になります。
とはいえ、やはり高価な物である事と新しくできた物という事で中々普及せず、1994年には補助金制度も施行されました。
2000年頃から、太陽光発電の「生産効率向上」と「性能向上」により価格が、ある程度下がります。しかしまだまだ高価だったので爆発的には普及はしませんでした。
また、価格が下がった事により2006～2008年の間、補助金もなくなりました。
2009年から政府が「余剰電力買取制度」を開始し、補助金も復活させ、普及支援を行います。
それにより「売電による金銭メリットがある」という事で、経済性があるという認識に変わっていきました。
この頃から、太陽光発電の普及が加速していきます。
2011年に「東日本大震災」が起こり、自家発電の価値が改めて認識されはじめます。
また、原発停止に伴い再生可能エネルギーの重要性も再認識されるようになりました。
2012年には固定買取制度の「FIT法」が制定されます。
これにより「一定額を一定期間電気事業者が買い取る」という状況となりました。
しかし、国民の負担増大や地域とのトラブルなどの課題が浮き彫りとなった事から2017年に「改正FIT法」として制度の見直しが行われました。
と、ここまでが太陽光の歴史ですが、大分長くなってしまいました…。
以前「長期優良住宅」や「ZEH」などでも触れてきましたが「太陽光発電」は国としても世界的にも重要な取組なのです。
最近、TVで日産リーフのCMを観ますが、車を蓄電池利用できるという内容でした。
太陽光発電した電気を車に蓄える事も使う事も売電する事もできるという物でしたが、もしかしたらこういう形態が増えていくのかもしれません。
それはそれとして、現在で太陽光発電を考えている方にとっては「FIT法」の方が気になるとも思いますので、次回は固定買取制度のFIT法について簡単に解説したいと思います。
長くなってしましましたが、ここまで読んでいただいた方、本当にありがとうございます。
